禁煙治療について

イメージ画像:喫煙WHO(世界保健機構)の発表では、日本はここ数年連続して長寿国世界1位を維持しています。
これは、日本の三大死因である脳卒中・心筋梗塞・ガンの治療法が目覚しく進歩し、その結果として平均寿命が延びていることを反映しています。

一方、この三大疾病の発病率は依然として高く、如何に発病を予防するか?という課題が残されているのも現状です。
喫煙が三大疾病の発病に深く関与していることは明らかにされており、禁煙により発病率が低下する(三大疾病を発病させないようにする)こともすでに証明されているのです。

欧米では、喫煙を「再発しやすいが、繰り返し治療することにより完治し得る慢性疾患(ニコチン依存症)」と定義し保険給付の対象疾患と扱って、多くの喫煙者が禁煙治療を受けることができるように社会環境が整備されて禁煙活動が活発になっています。

日本は、禁煙治療が自費で行われてきましたが、2005年6月からニコチン依存症を医療保険の適応疾患として許可する準備が始まり、2006年度より禁煙治療に対する保険適応が開始されました。

ニコチン依存症と診断された患者は、国の許可を受けた医療機関でのみ保険で禁煙治療が受けられるようになったのです。

禁煙治療を受けられる方

保険による禁煙治療を受けられるのは、下記3つの条件を満たす喫煙者の方です。

保険で禁煙治療を受けられる方の条件
  • ニコチン依存症と診断する為のスクリーニングテストで5点以上の方
  • ブリンクマン指数が200以上の方
    ※1日の喫煙本数×喫煙歴
    (例:1日30本×20年=600)
  • 直ちに禁煙の意志を持っておられる方

上記条件を満たさなかった方で、禁煙治療を希望される方は今の所、自費で禁煙治療を受けることになります。

また、過去に禁煙治療を行った方でも、前回の治療初回診察日から1年を経過している場合は、条件に応じて再び保険診療による禁煙治療が可能です。詳しくはお問い合わせください。

なお、2016年4月より、35歳未満の場合は上記条件に関わらず、保険で禁煙治療が可能となりました。

禁煙治療のスケジュール

保険で認められている禁煙治療は12週間です。

保険診療での禁煙スケジュール

診療内容(初診、2~最終診療)
 診察、呼気一酸化炭素濃度の測定、禁煙実行・継続に向けてのアドバイス、禁煙補助薬の処方

禁煙補助薬の種類

禁煙治療を受けた回数と禁煙成功率との関係健康保険の対象となる禁煙補助薬は2種類(貼り薬と内服薬)あります。

それぞれの禁煙効果は、市販されているニコチンガムと貼り薬が同等で自力禁煙の約2倍、内服薬が自力禁煙の約3倍の効果があると報告されています。副作用の発現は貼り薬と内服薬で明らかな差はなく、いづれも安全に使えます。

貼り薬と内服薬は全く禁煙メカニズムが異なっており、内服薬は画期的かつ効率的な作用で禁煙効果も高く、貼り薬よりお勧めです。
補助薬についての詳しい内容をお知りになりたい方は、ぜひご相談ください。

※時期によっては、製造されていない薬剤があります。詳しくはお問い合わせ下さい。

禁煙治療の費用

健康保険の対象となる禁煙補助薬があります。

貼り薬の場合(3ヶ月分)

自費診療
初再診料+ニコチン依存管理料+処方箋料
+禁煙補助薬料=約40,000円

保険診療
上記×3割負担=約12,000円
(1割負担の場合は約4,000円)

内服薬の場合(3ヶ月分)

自費診療
初再診料+ニコチン依存管理料+処方箋料
+禁煙補助薬料=約60,000円

保険診療
上記×3割負担=約18,000円
(1割負担の場合は約6,000円)

※薬剤料のほか、調剤料などが別に必要です。

採用情報